閉店を防ぐ5つのサイン
2026/10/03
「売上はそこそこあるのに、なぜか手元にお金が残らない」「忙しいはずなのに、通帳の残高が少しずつ減っている気がする」。飲食店のオーナーさんから、こうした言葉をよく聞きます。
お店が立ち行かなくなるときは、ある日いきなり、ということはあまりありません。多くの場合、その前に小さなサインが出ています。ただ、毎日の仕込みや営業に追われていると、そのサインを見過ごしてしまいがちです。
この記事では、商工会の経営指導員として多くの飲食店の経営改善に関わってきた立場から、「閉店を防ぐために、早めに気づきたいサイン」と、明日からできる確認のしかたをお伝えします。
サイン1：通帳の残高が「月末ごとに」少しずつ減っている
いちばん最初に見てほしいのは、損益計算書よりも**通帳の残高**です。
毎月の売上が大きく変わっていなくても、月末の残高が3か月続けて下がっているなら、注意のサインです。原因としては、次のようなものが考えられます。
- 借入金の返済額が、毎月の利益より大きくなっている
- 仕入れ代金の支払いが、売上の入金より先に出ていっている
- 設備の修理や買い替えなど、臨時の出費が重なっている
**明日からやること：** 過去6か月分の「月末の通帳残高」を、ノートかスマートフォンのメモに書き出してください。数字を並べるだけで、流れが見えてきます。
サイン2：原価や人件費の割合がじわじわ上がっている
仕入れ値が上がっているのに、メニューの価格がそのまま、というお店は少なくありません。また、人手が足りないためにスタッフの時給を上げ、その分を価格に反映できていないこともあります。
売上に対する「食材原価」と「人件費」の割合を、毎月確認してみてください。業態によって違いはありますが、この2つを合わせた割合（FL比率）は、一般的な目安として売上の55〜60%程度に収めたいと言われています。あくまで一般的な目安であり、お店の形によって適切な数字は変わります。
| 確認する数字 | 計算のしかた |
| --- | --- |
| 原価率 | 食材・ドリンクの仕入れ額 ÷ 売上 |
| 人件費率 | 人件費（自分の給料の考え方も含めて整理） ÷ 売上 |
| FL比率 | （仕入れ額＋人件費） ÷ 売上 |
**明日からやること：** 先月の売上・仕入れ・人件費を出し、上の3つの割合を計算します。半年前の月と比べて、上がっていないかを見てください。
サイン3：常連さんの顔を見る回数が減っている
数字以外にも、大切なサインがあります。それは「いつも来てくれていた方を、最近見かけない」という感覚です。
新しいお客様が来ていても、常連さんの来店が減っていると、売上は不安定になりやすくなります。料理の味、接客、待ち時間、価格の感じ方など、何かが少しずつ変わっている可能性があります。
**明日からやること：** 思い浮かぶ常連さんを10人ほど書き出し、「最後に来店されたのはいつ頃か」をメモします。POSレジや予約台帳があれば、その記録も参考にしてください。
サイン4：支払いの日付を気にすることが増えた
「家賃の支払い日までに、入金が間に合うだろうか」「今月は仕入れ先への支払いを少し待ってもらおうか」。こうした心配が頭に浮かぶ回数が増えてきたら、資金繰りが苦しくなり始めているサインです。
このとき大切なのは、**ひとりで抱え込まず、早めに相談すること**です。返済や支払いが実際に遅れてからよりも、その前の段階のほうが、取れる手段は多くなります。
**明日からやること：** これから3か月分の「入ってくるお金」と「出ていくお金」を、日付ごとに書き出した簡単な資金繰り表を作ってください。足りなくなりそうな月が分かれば、早めに手を打てます。
サイン5：オーナー自身に余裕がなくなっている
意外と見落とされるのが、オーナーご自身の状態です。休みが取れない、眠れない、新しいメニューを考える気力がわかない。こうした状態が続くと、判断が遅れたり、お店の雰囲気にも表れたりします。
お店の数字と同じくらい、オーナーの体と心は大切な経営資源です。
**明日からやること：** 先月、丸一日しっかり休めた日が何日あったかを数えてみてください。ほとんどないなら、営業時間や定休日、仕込みの量を見直すきっかけになります。
早めに気づくための「月1回・30分」の習慣
ここまでのサインを、毎月1回まとめて確認する時間をつくりましょう。おすすめの手順は次のとおりです。
1. 月末の通帳残高を記録する
2. 売上・仕入れ・人件費から、原価率・人件費率・FL比率を計算する
3. 常連さんの来店状況を振り返る
4. 3か月先までの資金繰り表を更新する
5. 自分の休みの日数を確認する
30分ほどで終わる内容です。毎月同じ日に、同じ順番で続けることで、小さな変化に気づきやすくなります。
相談できる先を知っておく
サインに気づいたら、早めに相談することが大切です。地元の商工会・商工会議所のほか、国が設置した無料の経営相談所として「よろず支援拠点」が47都道府県にあり、何度でも無料で相談できます。
借入の返済条件や税金のことは、取引している金融機関や税理士に、早い段階で相談してください。雇用や労務のことは社会保険労務士、契約のことは弁護士など、内容に合った専門家への確認をおすすめします。
まとめ
閉店につながる問題は、多くの場合、小さなサインから始まります。
- 月末の通帳残高が続けて減っていないか
- 原価率・人件費率がじわじわ上がっていないか
- 常連さんの来店が減っていないか
- 支払いの日付を気にすることが増えていないか
- オーナー自身に余裕があるか
この5つを月に1回、30分で確認するだけでも、気づくタイミングを早めることができます。気づいた時点で、ひとりで抱え込まずに相談してください。早く動くほど、選べる手段は多くなります。
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